日: 2019年12月4日

日本の15歳、読解力が15位に急落　国際学習到達度調査
経済協力開発機構（OECD）は3日、加盟国などの15歳を対象に3年に1度実施する国際的な学習到達度調査（PISA）の2018年の結果を公表した。日本は数学・科学分野は上位を維持したが、読解力は15位で前回（15年）の8位から急落した。
今回の調査はOECD非加盟国・地域を加えた79カ国・地域の約60万人の生徒が参加した。日本は昨年6～8月、無作為に抽出された全国の国公私立高など（183校）の1年生約6100人が受けた。
読解力は504点とOECD平均（487点）を上回ったものの前回の516点から大幅に下がった。
日本は03年調査で数学と読解力の順位が大きく下がり「PISAショック」と呼ばれた。学ぶ内容を減らした「ゆとり教育」の影響が指摘され、文部科学省は07年度から基礎的知識に加えPISA型の応用力もみる全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）を開始し、08、09年度に改定した小中学校の学習指導要領では「知識と思考力などのバランスのよい育成」を重視し、授業時間を増やした。その後“V字回復”したが、読解力は15年の調査で再び下降した。
専門家は原因として、スマートフォンやSNSの普及で子どもたちの読み書きやコミュニケーションが「短文中心」になっていることや、答えのない課題に対処する「課題解決型能力」を養う指導が学校で十分できていないことを指摘している。
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