海外「世界中の人間がそう思っているだろ」7割の人間が在宅勤務継続を希望しているという日本のアンケートに対する海外の反応

新型コロナウイルスの緊急事態宣言が解除されてから在宅勤務から通常勤務に戻る企業も増えてきました。

時事通信が5月に行った「労働に関する世論調査」によると感染収束後も在宅勤務を拡大すべきだという回答が7割に上ったそうです。

複数回答による在宅勤務のメリットとして最多の意見は「通勤の苦痛がなくなる」の68.2%、次いで「遠隔地でも働けるので、家賃や土地の安い場所で暮らせる」の50.6%、「家族などを介護中の人も働ける」の47.7%、「無駄なサービス残業が減る」の42.4%、「身体障害者が今以上に働きやすくなる」の41.6%と続いています。

在宅勤務を望む日本のアンケート結果に対する海外の反応です。