経済学者、「貧困者の増加により日本の中流層が消失」「1990年代にアジア投資のバブルがはじけた後、年収別グループの収入格差は縮み、低年収者層が増えた一方、高収入者とその中間の層が減少した」オックスフォード・エコノミクスの在日日本代表の経済学者・長井滋人氏が、日本では貧困者の増加により中流層が次第に消滅していくと警告しました。また、「日本で年収を決定する主な要因のひとつは終身雇用制度であり、その中では賃金の上昇はわずかである。しかし現在、パート従業員の増加、その中での貧困層の増加、インフレ率の低さにより、この要因は色を薄くしている」と続けました。そして、「日本の労働市場は大きな変化に直面するだろう。なぜなら新しく設立された会社や外国企業は才能ある若者に、より多くの賃金を支払うからだ」と指摘しました。詳細↓